研修計画

主体的・対話的に学習に取り組む児童生徒の育成
~対話を生む手だての工夫~

(1) 主題設定の理由

学習指導要領総説およびから新潟県平成30年度学校教育の重点から

近年、人工知能(AI)の飛躍的な進歩やグローバル化の急速な進展など、雇用環境や社会構造が絶え間なく変化しており、予測が困難な時代を迎えている。このような時代を生きる子供たちは、様々な変化に積極的に向き合い他者と協働して課題を解決することや様々な情報を見極め知識の概念的な理解を実現し、情報を再構成するなどして新たな価値につなげることなどが求められている。

県内においては、「平成30年度 学校教育の重点」において、「主体的・対話的で深い学び」の実現を挙げている。目的を明確にした学び合いを取り入れるとの記述もある。

本校の現状から

本校は全校児童生徒26名(小学生14名、中学生12名)の極小規模の学校である。しおかぜ留学制度により毎年度多くの児童生徒が入れ替わる。新規入学・編入のしおかぜ留学生については学力や学習意欲などは未知数であり、学年内においても学力や学習意欲に大きな差が見られることも多く、UDLの考えに基づいた取組を実施している。一方で、多様な価値観や考えに触れる機会が少なく、旧習に基づいて行おうとする地域性もあり、島内出身の児童生徒においては前に出て自分から進んで活動しようとすることに消極的な児童生徒もいる。各学級では極少人数の授業となるため、児童生徒個々に手厚く指導できる反面、児童生徒がその環境に慣れて学習態度が受け身となってしまう場面もある。

以上の理由から、本校では、平成28年度からアクティブ・ラーニングの視点を取り入れた授業改善に取り組み始めた。全教職員で実践を重ねながら研究を進めていく中で、「確かな学力」の育成、特に児童生徒の「主体的・対話的に学習に取り組む態度」の育成を図っていきたいと考え、平成30年度は本研究主題を設定した。

研究一年目は、全教職員で研究授業や研修を実施し、児童生徒の主体性や対話的な活動を引き出す方策についての理解を深めた。二年目は主体的な学びを生むための学習課題の工夫を研究した。三年目になる今年度は、「対話的」な学習に重点を置き、研究を進めていく。

研究仮説

粟島浦小中学校全体で児童・生徒に多様な考えが生まれたり、対話したいと思えたりする学習課題を設定すれば、児童生徒の主体的・対話的な学習活動が増え、主体的・対話的に学習に取り組む態度が養われるであろう。

粟島浦小中学校で言う対話とは…
一方的な教え込みによる児童生徒同士の教え合いではなく、双方向で相互作用があるような対話をいう。

研究の全体構想

研究の全体構想の図

研究の概要

研究内容

  • 対話的な学びを生み出す学習課題の工夫
  • 対話的な学びを生み出す学習形態の工夫
    • 実施した公開授業についての学習課題と学習形態の有効性を協議する。
      (外部講師を招へいする場合、抽出児童生徒の発言・つぶやき・行動を書き留め、手立ての有効性を検証する。)
  • 単元構成の工夫
    • 単元における「知識定着場面」「活用場面」「探求場面」の流れを明確にして公開授業を行う。

補助内容1<UDLの取組>

  • UDの視点での授業・教室環境づくりの点検・推進。
    • 各学期で全教職員にUDLの自己評価を取り、改善を図る。

補助内容2<小中共通の取組>

  • 家庭学習強調週間、学習のきまり強調週間
    • 年間4回(6月、9月、11月、2月)に1週間の期間で、カード等を使って家庭と連携し、家庭学習習慣の定着を図る。
    • 年間2回(4月、10月)に約2週間の期間で、全校一斉に学習のきまりを意識して生活し、学習規律の定着を図る。
    • 小学校は学年×10分、中学校は60分以上の学習時間を目指す。
  • 基礎テスト、NRT、全国学力・学習状況調査の結果を分析する。
    • NRT(4月)、基礎テスト(長期休業中)、全国学力・学習状況調査(夏季休業中)の分析を行い、以降の指導に生かす。
  • Web配信問題を有効活用する。
    • 事前に過去問題、事後にサポート問題を実施・解説し、基礎・基本の定着を図る。
    • 発展問題を計画的に実施し、授業等で補充する。
    • 正答率が低い問題から児童生徒のつまづきを予想し、授業改善に生かす。

検証方法

  • 全国学力・学習状況質問紙調査結果やNRTの結果
  • 児童生徒の学校評価アンケート結果(7月・12月)
  • 職員による見取り

研修の進め方

授業研究について

  • 管理職を除く全教職員が公開研究授業を実施する。
  • 外部指導者を招へいする場合は、2週間前までに指導案検討会を行う。
  • 指導案は略案でよい(ただし、授業改善の手立てを本時に位置付ける。)。A4裏表一枚程度
  • 公開授業後の協議会の内容を整理し、次年度の研究に反映させる(PDCA)。協議会の司会は研究推進委員が務める。

研修年間予定

執行者 内容
4 研究推進委員
  • 第1回小中合同研修会(研修計画の共通理解)
5 学習指導部
学習指導部
  • 学習のきまり強調週間①
  • NRT結果分析
6 学習指導部
教諭1名
  • 家庭学習強調週間①
  • 公開授業①《学力向上に係る計画訪問》
7 教諭2名
  • 公開研究授業②③
8 全教職員
全教職員
研究推進委員
  • Web配信問題結果分析
  • 全国学力学習状況調査結果分析
  • 第2回小中合同研修会
    《村上市教委学校訪問(未定)》
9 学習指導部
教諭2名
  • 家庭学習強調週間②
  • 公開研究授業④
10 教諭1名
学習指導部
  • 公開研究授業⑤《市町村支援事業》
  • 学習のきまり強調週間②
11 教諭2名
学習指導部
  • 公開研究授業⑥⑦
  • 家庭学習強調週間③
12 教諭1名
  • 公開研究授業⑧
1 全教職員
研究推進委員
  • Web配信問題等結果分析
  • 第3回小中合同研修会(今年度の研修のまとめ)
2 学習指導部
  • 家庭学習強調週間④
3 全教職員
  • Web配信問題等結果分析

研究の主な流れ

平成28年度
第1年次

アクティブ・ラーニングについての理解と実践

  • アクティブ・ラーニングについての職員研修
  • アクティブ・ラーニング型授業の参考例集の実践
  • 教職員各自のアクティブ・ラーニング型授業の実践
  • 1年次のまとめ、2年次への方向付け
平成29年度
第2年次

学習課題と学習形態の工夫やカリキュラムマネジメントの検討、改善の推進

  • 授業実践、検証
  • 2年次のまとめ、3年次への方向付け
平成30年度
第3年次
(本年度)

学習課題と学習形態の工夫や実践のまとめ

  • 年間カリキュラムの作成
  • 3年次のまとめ